eBayは個人でも参入しやすい輸出物販のプラットホームです。会員登録すればすぐに出品できるくらい簡単に輸出物販を始めることができますし、世界中の人が買ってくれる集客力がものすごく高いです。eBayから上手に自社サイトにお客さんを誘導できたら手数料を浮かせることができるのですが、それはOKなのでしょうか？
eBayは直接取引や他のプラットホームへの誘導を禁止している
eBayセラーとして、顧客の囲い込みは重要です。でも、商品を梱包し、発送物の中に自社ショップのURLを記載したり、次回の注文からは私の自社ショップで購入してくださいといったチラシや手紙を同封することは、eBay外の直接取引のポリシーに違反します。
もし、eBayに見つかると、セラーパフォーマンスの低下やアカウントサスペンドなどにつながってしまう可能性もあります。eBayで出会ったバイヤーは継続してeBayで買ってもらうように考えるのが健全です。ニュースレター機能がありますので、自社サイトではなくebayで何度も販売する戦略を取るべきでしょう。
2020年あたりまではebayからの誘導はやりたい放題だった
ebayが直接取引を禁じるのは、ebayの売上が下がってしまうので当然です。でも、実は昔は自社サイトへの誘導が簡単でした。厳しくなったのはここ数年です。
少し古いYouTube動画やブログ記事では、直接取引に持ち込む方法がたくさん紹介されています。今では規約違反で販売停止に追い込まれる可能性があるので、古い情報を鵜呑みにしないようにご注意ください。以下の情報が出てきたら古い情報です。
サンキューレターに連絡先を書く
バイヤーにお礼のメッセージカードを同封して送り、そのメッセージカードに自社サイトのURLやメールアドレスを記載することで直接取引に誘導することが可能でした。現在は連絡先を記載することが禁止されています。
当ブログ管理人は、サンキューレターにメアドを書いたところ、だいたい50人に1人くらいは「日本の〇〇っていう商品がほしいんだけど君から買うことはできる？」みたいな感じで連絡が来ました。
バイヤーのメールアドレスに直接メールする
昔はebayでモノが売れると購入者のメールアドレスを知ることができました。そのメアドに「直接取引もやっています。ebayの手数料がかからないので安くできます」と営業メールを送ることで直接取引に誘導できました。今はバイヤーのメールアドレスを知ることができなくなっています。
ebayと同じ名前やアイコンで自社サイトを持つのはアリ
サンキューレターやメール営業など、露骨な直接取引への誘導は禁じられていますが、ebayが自社サイトでの販売を禁じることはできません。
ebayで買ってくれたことのあるバイヤー、ebayで商品に興味を持ってくれた人が、自社サイトを持っていないかどうかネット検索するかもしれません。自社サイトを見つけて訪問してくれれば、結果的にebayからお客さんを誘導したことになります。
ebayと同じショップ名だったり、同じアイコンを使っていれば、「ebayと同じ人が運営しているから信用できる」と思ってもらえる確率がぐんと上がります。
ebayメインで自社サイトをサブで持つなら、固定費の少ないサービスを使うべき
ebayからのおこぼれをもらう戦略で自社サイトを持つのであれば、できるだけ月間の維持費用がかからないECサイトを持っておきたいところです。月に1個も売れない月があるかもしれないからです。
英語圏だけでよければBASEやSTORESでECサイトを作るといいです。月額費用がかからずに、英語のECサイトを簡単に作ることができます。別の記事で費用や機能を比較していますので、よかったら御覧ください。
まとめ
現在、ebayではバイヤーをebay以外に連れ出して取引することを禁じています。今後はもっと厳しく監視されるので、昔のように直接取引に誘導することはできないと思ったほうがいいです。ですが、ebayで見つけてくれた人が勝手にネット検索して自社サイトに来てくれる分にはなんの問題もありません。自分からは働きかけてはだめですが、お客さんが見つけてくれたときのためにコストをかけずに自社ECサイトを持っておくのはアリでしょう。
