ebookjapanで買った電子書籍を経費で落とす方法。遊びでも落ちちゃうときがある。

ebookjapanで電子書籍を買ったことある人いますか?もし仕事に関係があるなら経費で落とせます。休みの日に読んだ漫画でも業種によっては経費になります。個人と法人で精算の方法が違いますので経費に落とす方法を紹介します。

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ebookjapanで買った電子書籍が経費になるかの判定方法

ebookjapanで買った電子書籍が個人や会社の経費になるかどうか、その判断基準を確認しましょう。仕事に関係歩かないか、経理担当者が厳しいかどうか、この2点が大事です。

ビジネス書なら基本的に経費になる

ebookjapan 経費 ビジネス書
ebookjapanでは雑誌を買うことができます。ビジネス系の雑誌なら商売に関係していると言えるので経費にできます。個人事業主なら事業所得の経費に入れればいいです。ただ、税務署的には問題ありませんが、お勤め先の経理担当者が経費精算に厳しいときは経費として精算させてもらえないことはあるでしょう。

※ちなみに、個人事業の経費精算をするなら、無料で使える弥生の白色申告オンラインを試してみてください。

グラビアや漫画なども取材費なら経費に入れることもありえる

グラビアや漫画など、常識的には遊びに見えるような電子書籍ですが、仕事に関係しているのであればこれらも経費です。

  • 漫画を紹介するYouTube運営
  • グラビアアイドルに関するブログ運営

このような仕事をしていて、Youtubeやブログから広告収入などの売上がしっかり発生しているなら、取材費として経費に落とすことは問題ありません。取材費で経費をたくさん計上しているのに、売上が取材費よりも小さいようなら税務署に文句を言われる可能性はあるでしょう。

ebookjapanで買った電子書籍を会社の経費で落とすときは立替金精算書が必要になることが多い【インボイス制度】

ebookjapan 経費 立替金精算書

消費税のインボイス制度の関係で、個人が払った経費を会社の経費に入れるときは、立替金精算書の作成が必要になります。会社が消費税の納税を免除されている場合は立替金精算書の必要はないですが、ほとんどの会社は消費税を納税しているので、作らないといけない確率は95%だと思っていいでしょう。

画像は取引先が立て替えた場合の図解ですが、従業員が立て替えた場合も理屈は同じです。

ebookjapanで買った電子書籍を税務署に経費だと証明する書類


お店で買った物を経費として証明するにはレシートや領収書の保管が必要です。ebookjapanで電子書籍を買ったら、物理的にレシートは発行されません。税務署に認めてもらうために保管すべきものを説明します。

決済画面

ebookjapanにはたくさんの支払方法が設定されています。

  • Yahoo!ウォレット ※クレジットカード登録
  • クレジットカード
  • PayPay(残高)
  • PayPay(クレジット)※旧あと払い
  • ソフトバンクまとめて支払い
  • ワイモバイルまとめて支払い
  • d払い
  • auかんたん決済
  • WebMoney
  • BitCash

電子帳簿保存法という「ネットでの買い物はメールや決済画面などをデータのまま残しなさい」という制度があります。ebookjapanで買った場合は決済の画面をスクショで残しておきましょう。

書類での保管が必要な場合

クレジットカードで買った場合はクレジットカードの月別の明細も残しておく必要があります。ダウンロードしてPDFなどの電子データのまま保管します。もし郵送でクレカ明細が届くときは書類のまま保管すればOKです。

まとめ

ebookjapanで買った電子書籍は仕事に関係していれば経費で落とせます。決済画面などを残しておくのは面倒ですが税務調査で慌てないためにも定期的にスクショを残しておく意識を持っておくといいでしょう。

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